「女性が健やかに輝きつづける社会へ~Women’s Health Action~」とは?

ウィメンズ・ヘルス・アクション実行委員会(代表:慶應義塾大学名誉教授、福島県立医科大学副学長、元内閣官房参与 吉村 泰典)では、国や自治体、医療・教育の現場や職場・家庭・地域など全てが一丸となって、現代日本における女性の健康推進の必要性とその課題について考えるための取組みを行っています。
女性は、思春期、妊娠・出産期、更年期、老年期と生涯を通じて、ホルモンバランスが大きく変動し、また、結婚や育児などのライフステージによっても、心と体に男性とは異なる様々な変化が現れます。女性ホルモンの変動に伴い、月経不順や月経痛、月経前症候群(PMS)、不眠やうつなどQOL(生活の質)の低下を伴う心身の失調を起こしやすい特徴があります。
女性の健康リスクを低減させることは、人生各期における女性の自己実現と社会参加を促進し、日本全体の経済発展と活力増進を促す力となります。
今、様々な場所で思春期や妊娠・出産期、更年期などのライフステージに応じた女性の健康推進サポート強化の動きが生まれています。

10月「メノポーズ週間」とは?

毎年10月18日は「World Menopause Day (世界メノポーズデー)」です。 平成11年に開催された第9回国際閉経学会において21世紀を目前に高齢化社会の到来を受け、今後更年期の健康に関わる情報を 全世界へ提供する日として、毎年10月18日を「世界メノポーズデー」と定めることが、採択されました。
本年も10月18日から24日までの1週間を「メノポーズ週間」とし、さまざまな 活動が行われます。

3月「女性の健康週間」とは?

毎年3月1日~3月8日は「女性の健康週間」です。
女性が生涯を通じて健康で明るく、充実した日々を自立して過ごす社会を実現するためには、家庭・地域・職域・学校などを通じて女性の健康問題を総合的に支援することが重要です。毎年、全国各地で「女性の健康づくり」を国民運動として展開しています。

3月8日「国際女性デー」とは?

毎年3月8日は国連が定めた「国際女性デー」です。女性への差別撤廃や地位向上などを目指し、世界各地で啓発イベントや記念行事が行われています。日本国内でも様々な働きかけが行われており、その輪は国連機関から政府や自治体、NGO、メディア、一般企業等にも広がっています。

実行委員紹介

代 表

慶應義塾大学名誉教授
福島県立医科大学副学長
元内閣官房参与

吉村 泰典(ヨシムラ ヤスノリ)

副 代 表

東京大学 大学院医学系研究科
産婦人科学講座 教授
日本産科婦人科学会常務理事

大須賀 穣(オオスガ ユタカ)


NPO法人女性医療ネットワーク 理事長
一般財団法人日本女性財団 理事長

対馬 ルリ子(ツシマ ルリコ)

委 員

自見 はなこ(参議院議員)/島田 真理恵 (日本助産師会 会長)/村島 温子(国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター 主任副センター長、妊娠と薬情報センター センター長、日本母性内科学会 理事長)/堀 美智子(日本女性薬局経営者の会 会長)/高松 潔(日本女性医学学会 副理事長)/宮崎 千恵(岐阜県産婦人科医会監事)/赤澤 純代(金沢医科大学 女性総合医療センター センター⻑)/北村 邦夫(日本家族計画協会 会長)/三羽 良枝(女性の健康とメノポーズ協会 理事長)/今村 優子(日本医療政策機構 マネージャー)/笹尾 敬子(日本女性ウェルビーイング学会 代表)/河村 敏夫(読売新聞東京本社広告局 局次長 兼 ビジネス2部 部長)/勅使河原 史彦(毎日新聞社 営業総本部 東京営業本部次長 兼 営業三部長)/熊谷 好真(中日新聞東京本社広告局広告一部 部長)/山本 博之(NHK TVシンポジウム 番組プロデューサー)/笠本 和行(読売エージェンシー 営業局 局⻑)
※順不同

オブザーバー

田邉 和孝(厚生労働省 健康局健康課 女性の健康推進室長)
山崎 牧子(経済産業省 商務・サービスグループ ヘルスケア産業課 係長)
池田 裕美枝(女性医療ネットワーク副理事長 京都大学大学院医学研究科/産婦人科医師)
高橋 幸子(埼玉医科大学 医療人育成支援センター・地域医学推進センター/産婦人科/医学教育センター 助教)

databook「ウィメンズ・ヘルス・アクション DATA BOOK」

過去のメディアセミナー・シンポジウムにて配布したデータブックをダウンロードいただけます。
現代日本の働く女性に日常的に起こっている女性特有の健康問題にスポットを当て、一人ひとりが自分自身の健康やあるいは周囲の女性の健康を考える上で有用となる情報をまとめています。是非ご活用下さい。


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